コラム｜大人気の福利厚生「設置型社食」とは？おすすめポイントを解説

近年、「設置型社食」の需要が高まっています。

従来型の社員食堂は、企業内で、運営・管理・維持を行っていました。

食事の提供だけでなく、従業員の働きをねぎらい、さらなる生産向上のために、従業員同士の交流をはかる、社内イベント用のスペースなどとして使われていました。

現在は、社内に常設された社員食堂だけではなく、多用な社員食堂サービスが出てきています。

その中でも「設置型社食」は、導入コストが抑えられつつも、満足度の高いサービスとして注目されており、多くの企業が導入しています。

感染症対策としても有効だと考えられている、設置型社食のメリットと従業員に対する効果とともに、おすすめの設置型社食サービスをご紹介します。

設置型社食（社食サービス）とは？

「設置型社食（社食サービス）」とは、企業の福利厚生の一環として急速に普及している、新しい形態の食事提供サービスです。

具体的には、オフィスの空きスペースに専用の冷蔵庫や冷凍庫、商品棚（什器）などを設置し、サービス提供事業者がそこへ定期的に商品を補充します。従業員は、設置されたサラダ、惣菜、お弁当、フルーツ、スープ、軽食などを、好きなタイミングで自由に選んで購入できる仕組みです。

多くのサービスでは、企業が導入費用やサービス利用料、あるいは商品代金の一部を負担します。これにより、従業員は栄養バランスの取れた食事を1品100円程度といった安価で購入できるようになります。これは、企業から従業員への直接的な「食事補助」として機能し、従業員の家計をサポートする側面も持ちます。

従来の社員食堂のように、大規模な調理スペースや広い食堂スペースを確保する必要がありません。そのため、導入のハードルが低く、これまでコストやスペースの問題で社食の導入が難しかった中小企業や、フロアが分かれている大企業の拠点でも手軽に導入が進んでいます。

時間や場所を選ばず、従業員が健康的な食事を手軽に摂取できる環境を整備できるため、働き方の多様化（リモートワークや時差出勤など）にも対応しやすいソリューションです。従業員の利便性と健康増進を同時に支援する、効率的な福利厚生ソリューションと言えるでしょう。

設置型社食（社食サービス）のメリット７つ

設置型社食は、導入や管理の手間がかからないだけでなく、感染症対策にもなるなど、様々なメリットがあります。

導入コストが安い

設置型社食は、社員食堂を設置するよりも低コストで導入することが可能です。

社員食堂を自社で管理するには、オフィスの中や、近隣に広いスペースを用意しなければなりませんが、社員食堂を設置するためにオフィスを借りたり購入したりすると、その分賃料や固定資産税などがかかってしまいます。

【社員食堂でかかる費用】

• 人件費、委託料
• 水道、ガス、電気等の光熱費
• キッチン設備費用、メンテナンス代
• 感染対策設備、消耗品代

この他にもメニュー内容の検討や、ロスが出ないようどのくらいの量を提供するかなど、吟味していかなければならない事が、沢山あるので時間もかかってしまうでしょう。

設置型社食の場合、冷蔵庫・冷凍庫を設置するだけなので、無人販売です。

ほとんどの場合、設置型社食は、サービスを提供する企業への支払いと、冷蔵庫・冷凍庫などの電気代だけで導入ができます。

導入金額は、自社での社員食堂設置、運営に比べて圧倒的に抑えられるでしょう。

導入スピードが早い

社員食堂の場合、厨房や食堂の工事から始まり、調理器具・食器などの購入、調理スタッフの確保やトレーニング、メニュー開発、食材の仕入れなど、導入までに多くのステップが必要です。

それに比べて、設置型社食の場合はオフィス内にスペースを確保してサービスを申し込むだけで始められるため、圧倒的スピード感で導入することができます。

サービスにもよりますが、商品の補充や管理、メンテナンスまで社食サービス会社で行ってもらえる場合が多く、手間や負担をかけずに始められるのがメリットです。

いつでも利用できる

設置型社食は、食事を冷蔵庫・冷凍庫に保管しており、24時間いつでも利用できます。

昼食だけでなく、残業時の夜食やおやつとしても人気があり、夕飯用のおかずとして購入することもできます。

従業員は、天候の悪い雨や雪の日、灼熱の暑さの中を外出することなく、オフィスの中で健康的な昼食をとる事ができるので、休憩時間を有効活用できるでしょう。

規模の小さいオフィスでも導入しやすい

設置型社食は、小さなオフィスや従業員の少ない会社でも導入しやすいのが特徴です。

従来の社員食堂の場合、厨房設備を準備するために大掛かりな工事が必要ですし、広いスペースも必要です。

設置型社食は冷蔵庫や什器を置くスペースさえあれば良く、比較的省スペースで始めることができます。

昨今、テレワークの普及などによりオフィスを縮小する動きも見られます。設置型社食は空きスペースで導入できるため、そうした企業にもおすすめです。

管理の手間が少ない

設置型社食は、導入後のメンテナンスや商品の補充など、管理の手間が少ないのも特徴です。

設置型社食を提供するサービス会社によっては、売上の管理から、冷蔵庫などの備品の点検、清掃まで任せられる場合もあるので、担当者の負担も少なくて済みます。

また、社食サービスによっては各種キャッシュレス決済に対応しているものもあります。

現金管理の手間がないため導入企業の負担が少なく、お金を置いておく必要もないのでセキュリティ面でも安心と言えるでしょう。

コミュニケーションの活性化につながる

設置型社食を導入すると、いつでも自由に利用できるため、社内の休憩スペースに自然と人が集まりやすくなります。

仕事中はどうしても同じ部署の人やデスクが近い人とのコミュニケーションに限定されがちです。

ところが、設置型社食があると部署の違う人や普段関わらない人と話す機会が生まれ、社内コミュニケーションの活性化につながるメリットがあります。

コミュニケーションが増えると、チームワークが向上するだけでなく、新しいアイディアが生まれたり生産性が向上したり、仕事面でもさまざまなメリットが期待できるでしょう。

 従業員の健康意識向上につながる

オフィス内に健康的で栄養バランスの取れた食事が常備されると、従業員が「健康的な選択」をするハードルが大きく下がります。

多忙な業務の中では、昼食をコンビニ弁当やカップ麺で済ませたり、時間がなくて食事自体を抜いたり（欠食）しがちです。

しかし、社内ですぐに新鮮な野菜や栄養価の高い惣菜を手軽に利用できる環境があれば、自然と健康的な食事を選ぶ機会が増加します。

「手軽だから」「安いから」という理由で健康的な食事を手に取る行動が習慣化することで、従業員自身の食生活や健康に対する意識（健康リテラシー）が自然と高まっていく効果が期待できるでしょう。

設置型社食がもたらす効果

設置型社食は、満足度向上や健康促進につながるなど、企業側だけでなく従業員にも多くのメリットがあります。

従業員満足度の向上

食の福利厚生は従業員から人気が高く、満足度の向上が期待できます。

以前は、福利厚生も均等に提供されるよう配慮されていましたが、昨今、従業員ごとに、ニーズが変わってきているので、均一のサービスを行うだけでは、足りなくなってきました。

社員食堂に関しても、A定食、B定食の、2択から選ぶのではなく、好きな料理を好きなタイミングで選ぶことができるよう求められています。

設置型社食ならば、お弁当に1品足したり、肉、魚、お惣菜など幅広いメニューから選ぶ事ができます。

健康経営の実践につながる

設置型社食の導入は、企業が「健康経営」を実践するための、具体的かつ即効性のある施策となります。

健康経営とは、従業員の健康を管理することを経営的な視点で捉え、戦略的に投資することとされています。従業員が心身ともに健康であることは、組織の活力や生産性の向上、ひいては企業価値の向上に直結するという考え方に基づいています。

設置型社食サービスを通じて、栄養バランスの取れた食事を提供することは、従業員の食生活の改善、ひいては生活習慣病の予防に直接的に働きかけます。

体調不良による欠勤の減少だけでなく、出社していても何らかの不調によってパフォーマンスが本来より低下している状態の改善にも効果的です。

従業員の健康を「食」の面から支える取り組みは、健康経営を推進する上で非常に有効な一手となります。 

従業員の健康促進につながる

健康的な食品を取り揃えている設置型社食を導入することで、スムーズに健康的な食事を提供することができ、従業員の健康促進につながります。

従業員の健康を守る事は、業務を円滑に行うためにも大切なことです。

経営戦略のひとつとして注目されている健康経営においても「従業員の健康を維持することが、業務のパフォーマンス上昇になる」とされています。

カロリーや栄養にまで配慮されたメニューを設置型社食で提供できれば、従業員も自然と健康的な食事を摂ることができます。

採用活動でアピールできる

設置型社食を導入していることで、採用活動においても「従業員の健康を気遣う信頼のおける企業である」とアピールすることができます。

少子化に続いて、人手不足は大きな社会問題です。設置型社食は「働きやすい会社」であることのひとつの魅力として、採用時の強みとなるでしょう。

また、社食サービスを導入すると、これから来る従業員だけでなく、今いる従業員の満足度向上にもつながり、人材の定着効果や離職率の低下も期待できます。

コミュニケーション不足が原因で上司と部下の信頼関係が築けず離職するパターンも多いようです。

社食サービス導入後も積極的な利用を促して利用率を上げ、社内コミュニケーションを活性化させると良いでしょう。

他の社食提供方法との違い

食の福利厚生も社員食堂だけでなく、配達や訪問販売など様々な形態があります。

それぞれの違いを理解し、自社に適したサービスを取り入れましょう。

社員食堂

社員食堂は、社内に常設されている食堂です。

従業員目線で考えると、オフィスを出ず食事をとることができ、時間やコストをかけずに気軽に食事ができます。

また、普段会うことのない部署の従業員との交流を深めたり、従業員同士のプライベートな交流を行う場所としても使えます。

一方で、前述のように企業側からすれば導入コストや維持費、スペースなど設置には、大きなハードルがたくさんあります。

手軽な導入ができる設置型社食と違い、中小企業では、難しい選択になるでしょう。

配達

配達は、導入する企業が宅配業者と契約し、昼食などの食事をオフィスに届けてもらうサービスです。

設備やコストも抑えられ、必要な時に必要なだけ頼むことができます。

ただし、「注文は当日の10時まで」など受付時間が決まっているため、社内のだれかが管理をしなければなりません。

また、配達時間も基本的にお昼と固定されています。

そのため、フレックスタイムを導入している企業や、昼食時間がバラバラな業務が多い企業は、不便だと感じることもあるかもしれません。

一方で、時間に縛られない設置型社食なら、昼まで待つこともありません。

注文も毎日する必要がないため、管理する側も利用する側も楽です。

訪問販売

訪問販売は、オフィスの外にキッチンカーや仕出し屋を呼ぶ方法で、従業員だけでなく近隣の住民も購入を目当てに集まります。

オフィスの外に、エントランスや駐車場などキッチンカーを置けるスペースがある場合は、有効な方法でしょう。

お店と同じ本格的な料理が、手ごろな価格で、しかも出来立てで食べられる楽しみを提供できます。

ただし、開店している時間や料理は限られているので、従業員すべてのニーズを満たすのは難しいでしょう。

食事券の提供

食事券の提供は、導入企業が提携した飲食店で利用できる、食事サービス券や電子カードを配布する方法です。

事業所の場所に差異なく公正に提供でき、スペースや導入費用、使用する時間などの制限がないので、企業規模や業務内容にかかわらず導入しやすいでしょう。

しかし、従業員がどのような食事内容を選ぶかわかりません。

従業員の健康を守る視点から考えると、何でも食べることができる食事券は、使い方を検討した方が良いでしょう。

その点、設置型社食は、健康に配慮したメニューを揃えて提供することができます。

設置型社食がおすすめな企業

設置型社食はあらゆる形態の企業に向いていますが、特にお昼時間が固定されていなかったり、近隣に飲食店やコンビニが少なかったりする企業に導入をおすすめします。

また、健康経営に力を入れていきたい企業にも最適でしょう。

勤務時間が従業員によって大きく違う企業

設置型社食は、常にオフィスで新鮮な野菜や、食事がとれるため、勤務時間がフレックスであったり、シフト制の企業に向いています。

朝早い出勤があったり、深夜担当業務が常にある企業の場合、近隣の飲食店が閉まっていたり、コンビニでの品揃えが悪くなっていたり、食事を自由に選べないという状況に陥っている場合も多くあるでしょう。

また営業職など、社外に出る人数が多い企業の場合、出社する従業員の人数が日によって大きく変わることがあり、当日出社する人を事前に把握して準備するのが難しいこともあります。

この場合でも、置き型であれば人数の増減に関わらず対応できます。

近隣で食事を調達することが難しい企業

飲食店やコンビニが職場の近くにない企業にも、設置型社食はおすすめです。

設置型社食は、オフィスの場所を選ばず設置できるので、簡単に社員食堂を提供することができます。

また、都会のオフィスビル内にある企業で飲食店が周りに沢山あっても、ランチタイムに近隣の飲食店が全て埋まってしまい、休憩時間にランチにありつけない「ランチ難民」となってしまうことも。

高層ビルにオフィスがある場合は、エレベーターの混雑が原因で、下に降りるだけでも大幅な時間がかかってしまい、ゆっくりランチを楽しむことができません。

設置型社食なら、オフィスから出ることなく、ゆっくり好きな時間に食事を楽しめます。

健康に関する取り組みを強化したい企業

栄養バランスを考えてプロが作った食事を提供している設置型社食サービスであれば、健康経営にもつながります。

社内でも健康増進を掲げて、従業員が、健康的な食事をとりたい、企業も健康的な食事を提供したいと考えていても、知識がなければ、どのような食事が健康を促す食事なのかわからないこともあります。

健康経営を目指す企業ならば、健康的な生活の基盤である食事から変えていくことで、パフォーマンスアップをめざすことができます。

本社以外の小規模な拠点にも社食を設置したい企業

大規模な企業では、本社以外にいくつもの支店や事業所を構えるケースも多いでしょう。こうした企業の場合、「本社には社員食堂があるが、支店や事業所にはない」というところも少なくありません。

中には社員食堂がなく不便に感じている従業員や、本社との格差を不満に思っている従業員もいるでしょう。

本社以外の小規模な拠点にも、手軽かつ低コストで設置できるのが設置型社食の良いところです。各支店や事業所に社食サービスを導入すると、そこで働く従業員の満足度向上が期待できます。

「多くの拠点を抱えていて全てに社員食堂を設置するのは厳しい」、「本社と同じサービスを全従業員に提供したい」と考えている場合は、ぜひ社食サービスの導入を検討してみてください。

設置型社食は「OFFICE DE YASAI（オフィスで野菜）」がおすすめ

設置型社食の中でも「OFFICE DE YASAI（オフィスで野菜）」は、多くの導入実績があり、高い満足度で高評価を得ている置き型健康社食サービスです。

豊富なメニューの一部をご紹介します。

豊富な健康メニュー

OFFICE DE YASAI（オフィスで野菜）は、安価でありながらバランスの良いメニューが特徴です。

30代から40代のビジネスマンは、慢性的な野菜不足だといわれています。

オフィスワーカーの深刻な野菜不足を補うために、設置型社食のOFFICE DE YASAI（オフィスで野菜）は生まれました。

全てのメニューは、管理栄養士の監修のもと、食材や調理法もこだわり、無添加や国産ものを使用しています。

月によって提供される食品は30種類以上あり、とても豊富なため、毎日食べても飽きずに利用できるでしょう。

年間60種類以上の料理が提供されますが、豊富なメニューの一部をご紹介します。

・サラダごはん

・カットフルーツ

・燻製たまご

・ヨーグルト

・トマトソースの手ごねハンバーグ

・ミネストローネ

・ふんわり肉団子

・昆布仕立ての鮭塩焼き

仕事をしながらでも食べられる、ハンディサイズの燻製たまごやカットフルーツは、おやつとしても人気があり、小腹がすいたときにも健康的な間食をとることができます。

お手頃価格なOFFICE DE YASAI（オフィスで野菜）は、1個100円からとリーズナブルなお値段です。

主食のごはんや、麺も用意されているので、惣菜などと組み合わせて、オリジナルの健康的な定食を作ることもできます。

手作りのお弁当にも、栄養バランスを見ながら、野菜やフルーツを追加することで、より健康的な食事に近づくでしょう。

高い満足度

置き型健康社食のOFFICE DE YASAI（オフィスで野菜）は、導入した企業から満足度の高い評価を受けています。

サービスの継続率は、99.2％と高い割合を示しており、導入した企業の多くがサービスに満足して、使い続けていることが見えてきました。

OFFICE DE YASAI（オフィスで野菜）を導入した企業への感想をご紹介します。

・従業員の健康意識が向上したと感じる。
・健康的な食事を通して、社員同士のコミュニケーションが活性化した。
・同じ食事を食べることで、共通の話題ができ、職場の雰囲気が良くなった。
・バランスの良い昼食がとれ、仕事の生産性が向上した。

健康面だけでなく職場環境や生産性の向上にも、プラスの効果があります。

導入事例はこちら

「OFFICE DE YASAI（オフィスで野菜）」を導入した企業が、具体的にどのような効果を実感し、どのように活用しているのか、ぜひ実際の声をご確認ください。

→「OFFICE DE YASAI」の導入事例はこちら

まとめ

最新の社員食堂の形である設置型社食は、従業員の健康を守りつつ、企業活動を円滑に進められる方法です。

置き型健康社食OFFICE DE YASAI（オフィスで野菜）では、導入時の相談もオンラインで行っています。ぜひ一度、検討してみてはいかがでしょうか。

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